北海道新聞(2019年4月4日）にコメント掲載

当会の本郷寛子及び、構成団体のNPO法人日本ラクテーション・コンサルタント協会理事の所恭子が共同通信社の取材を受けました。

その時のコメントが北海道新聞に掲載されました。

北海道新聞（2019年4月4日）より引用

東大客員研究員の本郷寛子さんによると、オーストラリアでは病院で使われていて、一般にはほとんど出回っていない。「免疫を含む母乳で育てたい人が、それができるよう支援するのが大切。ミルクは適切な支援を受けても必要な場合に注意深く使うべきだ」と指摘している。

「宣伝の拡大懸念」　NPO法人日本ラクテーション・コンサルタント協会理事で産婦人科医の所恭子さんの話

液体ミルクの発売に伴う宣伝の拡大を懸念する。ミルクは医学的に必要とされた母子のためにある。母乳育児中のお母さんが不必要な場合にもミルクを使うと、母乳を飲ませる回数が減り、結果的に母体の仕組みで母乳が出にくくなるかもしれない。多くの母親は適切な支援をすることで母乳育児が可能。災害時も母乳が続けられる環境の整備とともに、専門家がミルクの必要な人を把握し、きちんと届けられる支援が重要となる。災害時に母乳育児を続ける母子が多いほど、本当に必要な赤ちゃんにミルクを集中できる。